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普及期入りの4Kテレビ、中日韓メーカーでシェア争い本格化

2014年12月7日(日) 22時50分(タイ時間)
【中国】来年にも本格普及期入りが予想されている中国の4K(超高精度)テレビ市場では、内外の主要メーカーによるシェア争いが一段と激化しそうだ。

 現在のシェアトップは韓国サムスン電子。中国や日本の大手メーカーも追い上げ態勢を確立した。今後も中日韓勢による「三つ巴」の激しい価格競争が繰り広げられる見込みという。中国家電網が3日付で伝えた。

 中国の各社シェアは、足元でサムスン電子が36%と首位。これにLG電子の15%、ハイセンスの10%、ソニー の9%、長虹の6%などと続く。

 ある調査会社によると、中国の4Kテレビ販売台数は、2013年がわずか160万台だったのに対し、14年は805万台(前年比5倍)、15年は1809万台(2.2倍)に拡大する見通し。需要急増の背景には、製品価格の低下、4K機能に対応したコンテンツの充実などがあるという。

 サムスンが中国市場で攻勢を強めるなかで、中韓ブランドの競争は一段と激化しつつある。中国企業が北米展開を強化していることを踏まえると、大手企業間の値下げ競争は世界的な規模に広がる見込みだ。
《亜州IR株式会社》


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