中国新車市場で日本勢快走、新技術導入など積極戦略奏功

【中国】中国新車販売市場で、日本勢が快走を続けている。

　大手3社の今年1月中国販売は、各社が前年同月比で2ケタ成長を達成。トヨタ自動車（7203/東証）が32.1％増の12万5000台、ホンダ（7267/東証）が20.6％増の10万8000台、日産自動車(7201/東証）が9.4％増の12万7000台を売り上げた。各社ともに2015年からの好調を持続している。中国経営報が22日付で伝えた。

　同3社がけん引する形で、中国乗用車市場での日系車シェアは15年、前年に比べて0.2ポイント高い15.9％に拡大。外資勢の中で唯一、シェアを高めた。

　日本勢の好調について国家信息中心・信息資源開発部の徐長明・主任は、◆モデルチェンジを含めた商品構成の見直しに注力したこと、◆販売価格を大幅に引き下げたこと――の2点を指摘。本来は保守色が濃かった日本自動車メーカーの戦略転換を象徴させる動きだったと解説した。さらに外部要因も列挙。ドイツ車の低迷が日系車に回復余地をもたらした点を補足している。

　尖閣問題に端を発した日本車不買運動で中国シェアを急激に落とした12年以降、日本各社は中国戦略を転換。新型車や新技術を相次ぎ導入するなど、積極攻勢へと転じた。トヨタは小型戦略と現地化を推進。日本以外でのCVT（無段変速機）現地生産化を中国で実現させた。15年には、中国産ハイブリッド車（HV）を発売している。

　またホンダは、自社の最先端技術「FUNTEC」（日本国内のEARTH DREAMS TECHNOLOGYや先進安全技術を合わせたもの）を中国導入。日産も新型車の中国投入を加速するとともに、合弁自主ブランド「啓辰」を通じて中国エコカー市場攻略の布石を敷いた。さらに近年は日本自動車各社全体に共通する動きとして、若年消費者を取り込むための「若返り戦略」が注目されている。

　今後も積極戦略を堅持する構え。トヨタはHVに戦略重点を絞り、現地のHVラインナップをさらに拡充する計画を掲げている。ホンダは、新型車と新技術の中国投入を継続。向こう3年内に新型15モデルを中国で発売予定だ。これに合わせる形で、新技術の導入も推進。今年発売予定の10代目シビックは、ホンダの新型ターボチャージャーエンジンを搭載する。このほか、現地生産する「アコード」と「スピリア」について、ハイブリッドモデルを市場投入する予定だ。日産も新型車の投入を継続。今年は、「キャシュカイ」1.2Tモデル、「シーマ」の新型など5モデルを中国で発売する。