自動車 特集
ニュース一覧
2018年にタイでロードサービスをスタートした日系企業Maruyama Co.,Ltd（以下、Maruyama）。Maruyamaの丸山正和社長、高井洋平氏（バイスプレジデント）はタイ人リーダーの採用するための面接を行なった。
【ベトナム】米調査会社JDパワーがベトナムで新車（量販ブランド）を購入した際の販売店の対応に関する顧客満足度を分析した「2018年ベトナム自動車セールス満足度（SSI）調査」で、トヨタと現代自動車が1000点満点中838点で1位になった。
◆インドネシアで日産が三菱のヒットモデルの姉妹車「リヴィナ」発売 ◆ASEAN最大の市場で低迷する日産にとって期待は大きい ◆今後東南アジア全域で新たな日産、三菱のアライアンスがあるか注目
スズキのインド法人、マルチスズキ（Maruti Suzuki）は2月26日、現地のデリー警察と協力して、インド初の「赤信号違反検知システム」と「スピード違反検知システム」を設置した、と発表した。
日本総合研究所は2月26日、変化の激しい中国自動車・モビリティサービス産業の将来動向を分析することで、2020年代後半の自動車のあり方を構想するため「中国モビリティサービス市場研究会」を設立すると発表した。
フォルクスワーゲンは2月26日、新ブランドの「ジェッタ」（Jetta）を中国市場で立ち上げると発表した。ジェッタブランドは中国市場において、とくに若いユーザーにアピールするブランドに位置付けられる。
【タイ】トヨタ・モーター・タイランドによると、1月のタイの新車販売台数は前年同月比17.3％増の7万8061台だった。
【タイ】バンコクの観光地を巡るバスツアー「ジャイアントシティツアー」を運行するアメージングバスツアーは8400万バーツを投じ、電気バス12台を導入した。
スズキのインド子会社、マルチスズキは2月19日、『ビターラ ブレッツァ』（Suzuki Vitara Brezza）が発売から3年で40万台を販売し、小型SUVセグメントの新記録を打ち立てた、と発表した。
トヨタ自動車は2月18日、『ハイエース』の海外向け新シリーズをフィリピンで世界初公開した。
後ろ向きの話題とはいえ、ホンダのニュースが久しぶりに1面などで大きく報じられている。英国のBBCなどのメディアが「ホンダが英南部のスウィンドン工場を2022年に閉鎖する予定だ」と報じた。
欧州自動車工業会（ACEA）と中国汽車工業協会（CAAM）は2月15日、提携協定を締結したと発表した。
インターブランドジャパンが発表したグローバルに展開する日本企業のブランド価値ランキングで、海外売上高比率が30%以上の日本企業の中でトヨタ自動車が11年連続で首位となった。
【タイ】デンソーのタイ子会社サイアム・デンソー・マニュファクチャリングは燃料噴射システム製品の生産能力を増強するため、既存工場があるタイ東部チョンブリ県のアマタシティ・チョンブリ工業団地に新工場を建設し、2020年9月に稼働する。投資額12.2億バーツ。
世界の自動車メーカーの2018年新車販売台数を連結またはグループベースで集計し、上位10社をランキングした。各社の発表データに基づくもので、一部は卸売りや出荷での集計となっている。
日産自動車がカルロス・ゴーン前会長逮捕後、初となる決算を発表したことで、自動車大手７社の2018年4～12月期連結決算が出そろった。
【タイ】スズキは6日、ミニバンの新型「エルティガ」をタイで発売した。1.5リットルエンジンを搭載し、3列シート、7人乗り。販売価格は65.5万バーツから。年内に2500台の販売を目指す。
2013年にヤンゴンを拠点に、ロードサービスをスタートしたSAT JAPAN ROAD SERVICE CO.,LTD（以下、SAT）の代表である山口弘隆氏にミャンマーの現状について話を聞いた。
日経は1面トップで日産自動車とフランス自動車大手ルノー、三菱自動車の３社連合が、米IT大手グーグル傘下の『ウェイモ』と自動運転分野で提携する方針を固めたことが分かったと報じている。
スズキが2月5日に発表した2019年3月期の第3四半期累計（4～12月期）連結決算は、営業利益が前年同期比1％減の2565億円と、この期では7期ぶりの減益になった。インドの販売費用増や為替の円高が影響した。
アクセスランキング
-
1
-
2
-
3
-
4
-
5
-
6
-
7
-
8
-
9
-
10
全ニュースを対象にした、直近6時間のアクセスランキングです
